2022年10月試験 第三級海上特殊無線技士
過去問一覧 — AI 解説付きで効率的に学習を進められます。
30 問法規 20問無線工学 10問
法規
- 問1法規船舶局を開設しようとする者は、総務大臣にその旨を届け出なければならない。解く
- 問2法規船舶局（義務船舶局を除く。）の免許の有効期間は、免許の日から５年である。解く
- 問3法規送信設備に使用する電波の質とは、電波の型式、周波数及び空中線電力をいう。解く
- 問4法規第三級海上特殊無線技士の資格を有する者は、船舶局の空中線電力５ワット以下の無線電話で２５,０１０ｋＨｚ以 上の周波数の電波を使用するものの国内通信のための通信操作を行うことができる。解く
- 問5法規第三級海上特殊無線技士の資格を有する者は、船舶局の空中線電力１０キロワット以下のレーダーの外部の転換装 置で電波の質に影響を及ぼさないものの技術操作を行うことができる。解く
- 問6法規船舶局は、遭難通信を行うときは、免許状に記載された目的又は通信の相手方若しくは通信事項の範囲を超えて運 用することができる。解く
- 問7法規船舶局は、緊急通信を行う場合を除き、他の無線局にその運用を妨げるような混信その他の妨害を与えてはならな い。解く
- 問8法規無線通信は、正確に行うものとし、通信上の誤りを知ったときは、その通報の終了後、一括して訂正しなければな らない。解く
- 問9法規船舶局は、相手局を呼び出そうとする場合において、遭難通信等を行う場合を除き、他の通信に混信を与えるおそ れがあるときは、その通信が終了した後でなければ呼出しをしてはならない。解く
- 問10法規船舶局が無線電話により試験電波を発射する場合において、必要があるときは、１０秒間を超えて「本日は晴天な り」の連続及び自局の呼出名称を送信することができる。解く
- 問11法規船舶局は、海岸局と通信を行う場合において、通信の順序について海岸局から指示を受けたときは、その指示に従 わなければならない。解く
- 問12法規２７,５２４ｋＨｚの周波数の電波は、船舶の航行の安全に関し急を要する通信を行う場合に使用することができる。解く
- 問13法規船舶局は、自局の付近にある遭難している船舶の遭難通報を受信した場合は、これに応答する前に救助作業に向か う旨を最寄りの海岸局に送信しなければならない。解く
- 問14法規船舶局における遭難呼出しは、特定の無線局にあててはならない。解く
- 問15法規船舶局は、遭難通信に次ぐ優先順位で緊急通信を取り扱わなければならない。解く
- 問16法規船舶局は、安全信号を受信したときは、その通信が自局に関係のないものであっても、最後までその安全通信を受 信しなければならない。解く
- 問17法規漁船の船舶局（漁業の指導監督用のものを除く。）相互間において行う漁業に関する無線通信は、漁業通信である。解く
- 問18法規総務大臣は、電波法の施行を確保するため特に必要があるときは、その職員を無線局に派遣し、その無線設備、無 線従事者の資格及び員数並びに時計及び書類を検査させることができる。解く
- 問19法規船舶局の免許人が電波法に違反すると、総務大臣からその船舶局の運用の停止を命じられることがある。解く
- 問20法規船舶局の免許状は、掲示を困難とするものを除き、免許人の事務所に掲げておかなければならない。解く
無線工学
- 問1無線工学電波の伝わる速度は、1 秒間に15 万キロメートルである。解く
- 問2無線工学送信機は、発振、増幅及び復調を行う部分から構成されている。解く
- 問3無線工学無線電話の単信方式では、一般に一基のアンテナを送信と受信に共用している。解く
- 問4無線工学電離層波と地表波では、地表波の方が遠方まで伝わる。解く
- 問5無線工学無線電話送受信装置において、プレストークボタンを押すと自動的に受信状態に なる。解く
- 問6無線工学スリーブアンテナを大地に対して垂直に設置した場合、水平面内の指向特性は、 全方向性（無指向性）である。解く
- 問7無線工学蓄電池(バッテリー)の容量は、使用する電流の大きさと電圧のみによって決めら れる。解く
- 問8無線工学スケルチ調整つまみは、 受信待受け時にスピーカから出る雑音を抑制するとき に用いる。解く
- 問9無線工学チャネルつまみは、送受信周波数を希望する周波数に合わせるために使用される。解く
- 問10無線工学船舶に設置されたパルス波レーダーは、マイクロ波帯を使用するので混信しない。解く