令和8年度 前期 保育士試験 子ども家庭福祉 問14

各選択肢の解説

(1)

こどもの居場所づくりの対象となるこどもの年齢の範囲は、学童期・思春期である、とされている。

不適切。指針は全てのこども・若者を対象としており、こどもを特定の年齢で区切らずに捉えている。学童期・思春期だけでなく青年期（おおむね30歳未満）も含めて居場所づくりを考えるものであり、学童期・思春期に限られてはいない。

(2)

こども・若者が過ごす場所、時間、人との関係性全てが、こども・若者にとっての居場所になり得るが、オンライン空間についてはこども・若者の居場所とはならない、とされている。

不適切。指針では、SNSやオンラインゲームなどのオンライン空間も、こども・若者の居場所になりうるものとされている。

(3)

居場所に行くかどうか、どう過ごすか、その場をどのようにしていきたいかなど、こども・若者が自ら決め、行動する姿勢など、こども・若者の主体性を大切にすることが求められている。

適切。居場所に行くかどうか、どう過ごすか、その場をどのようにしていきたいかなどを、こども・若者が自ら決めて行動するという主体性を大切にすることが、居場所づくりの基本的な視点とされている。

(4)

こどもにとって、学校は学習機会の場であって居場所にはならない、とされている。

不適切。指針では多くのこどもにとって学校が居場所になっているとされており、「学習の場であって居場所にはならない」とはされていない。

(5)

こども・若者の居場所における対象者へのアプローチとして、ターゲット／ハイリスクアプローチは、こども・若者同士や幅広い地域住民間の交流、つながりを提供するという機能を果たしている、とされている。

不適切。こども・若者同士や幅広い地域住民との交流・つながりを提供する機能は、主にユニバーサル／ポピュレーションアプローチの説明である。ターゲット／ハイリスクアプローチは、主に個別のニーズに応じたきめ細かな（場合によっては緊急の）支援を提供する機能を担うとされている。