中小企業診断士令和7年度運営管理（オペレーション・マネジメント）問 11

令和7年度中小企業診断士運営管理（オペレーション・マネジメント）問11

難度

標準

TPM では、生産部門をはじめとした開発、営業、管理などの全部門が参加して、

不良ゼロ・故障ゼロ・災害ゼロの実現に向けて重複小集団活動が実施される。

TPM に関する記述として、最も適切なものはどれか。

解説

結論 → 詳細の 2 層構成

展開

結論Layer 1

保全予防は運転・保全で得た情報を設備の設計段階へ戻し、故障しにくく保全しやすい設備をつくる活動。

詳細Layer 2

展開

正答の根拠：

エ：過去の保全情報を計画・設計段階に反映して故障を予防する。

ア: 事後保全の一種である時間基準保全（TBM：Time Based Maintenance）では、
発生した設備故障を一定期間ごとにとりまとめ、重点課題と対応策が検討される。
TBMは定期点検・交換を行う予防保全で事後保全ではない。
イ: 自主保全の最初の３ステップでは、発生源・困難箇所の対策、自主保全仮基準
の作成、総点検が行われる。
自主保全の第1段階は初期清掃であり、提示の最初の三段階とは違う。
ウ: 集中保全では、設備の運転部門（主に、製造部門）が中心となり、ある特定の期
間に集中して設備の保全活動が実施される。
集中保全は保全部門に保全業務を集約する方式で、運転部門が短期集中実施する意味ではない。
エ: 保全予防では、過去の保全実績の情報を用いて、設備の計画・設計の段階で将
来の故障やトラブルを排除する活動が行われる。
過去の保全情報を計画・設計段階に反映して故障を予防する。
オ: 予備品管理では、MTTR だけでなくMTBF の短期化に向けて、設備の部品を
計画的かつ経済的に調達、保管、出庫する方法が検討される。
予備品管理の目的は修復時間の短縮などで、MTBFを短期化させるのは望ましくない。

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最終更新: 2026年10月11日

一般社団法人日本中小企業診断士協会連合会・令和7年度中小企業診断士第1次試験 D運営管理

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