表では、A市の検診受診率は9.8%で全国の6.5%より高いが、精密検査受診率は60.0%で全国の70.0%より低い。
令和6年度 保健師 午後 問53
次の文を読み51~53 の問いに答えよ。
A 市は臨海部に工業地帯を有し、市民の多くが大小の工場に勤務している。県内
他市に比べて、生活習慣病のリスクを高める飲酒量の者、喫煙者、肥満者の割合が高
いこと、魚類摂取量や塩分摂取量が多いこと、定期健康診断の受診率が低いことが把
握されている。また、大腸癌の罹患率が高い一方で、検診受診率が低いことが課題と
なっている。A 市は大腸癌について、検診受診率向上の対策とともに、予防対策も
検討することにした。
同じ年に市区町村が実施した大腸がん検診受診者における検診と精密検査の受診
状況について全国とA 市の実際の値を表に示す。
A 市の大腸がん予防対策で優先度が高いのはどれか。
選択肢
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要精密検査者の割合は10.0%と全国の5.9%より高い。検診の効果を得るには、要精密検査者が精密検査を受けることが不可欠で、精検未受診者への受診勧奨が優先される。
各選択肢の解説
- 1
検診の敏感度を上げる。
感度は癌の人を陽性と判定できる割合で、要精検者の割合の高さからは判断できない。表のデータは精検受診率の低さが課題を示している。
- 2
禁煙指導教室を開催する。
禁煙指導は予防として意味があるが、表で示された精密検査受診率の低さという課題には直接対応しない。
- 3
40 歳代に検診の受診を勧奨する。
検診受診率はA市9.8%で全国6.5%より高く、年代別の表もない。40歳代への受診勧奨が最優先とは言えない。
- 4
要精密検査者に精密検査の受診を勧奨する。
精密検査受診率が60.0%で全国70.0%より低く、要精検者の割合は10.0%と高い。受診勧奨で精密検査を受ける人を増やす対策が優先される。
解説・公式出典について
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最終更新:
出典:厚生労働省「第111回保健師国家試験」午後 問53(問題・正答)。解説は独自作成です。
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