2026年4月公表問題 第一種衛生管理者 学科 問14

各選択肢の解説

(1)

衛生管理者、安全衛生推進者等から騒音障害防止対策の管理者を選任し、ガイドラインで定める事項に取り組ませる必要がある。

適切。ガイドラインでは、騒音障害防止対策の管理者を選任し、対策を推進することが求められています。

(2)

騒音対策としては、騒音発生源対策、伝ぱ経路対策、受音者対策（聴覚保護具の使用、作業時間の制限）があるが、このうち聴覚保護具の使用が最優先の対策である。

不適切。騒音対策は、まず発生源対策や伝ぱ経路対策などの工学的な対策を最優先に行うべきであり、聴覚保護具の使用（受音者対策）は補助的な対策です。

(3)

屋内作業場では、原則として作業環境測定（定点測定）により等価騒音レベルの測定を行うが、騒音源が移動する場合には、個人ばく露測定により測定することができる。

適切。作業環境測定は定点測定が原則ですが、騒音源が移動する場合や作業者が移動する場合は、個人ばく露測定によることが可能です。

(4)

雇い入れの際の騒音健康診断では、250Ｈz、500Ｈz、1,000Ｈz、2,000Ｈz、4,000Ｈz、6,000Ｈz及び8,000Ｈzにおける聴力の検査を行う。

適切。騒音に係る健康診断では、250Hzから8000Hzまでの7周波数についてオージオメータを用いた聴力検査を実施します。

(5)

騒音健康診断結果に基づく事後措置を講じる際には、加齢性難聴の影響を考慮する必要がある。

適切。事後措置を検討する際は、騒音による難聴か、加齢性難聴かなど、個人の状況を考慮する必要があります。