有害な骨材と無害な骨材を混合しても、混合割合によってはかえって膨張が大きくなることがある(ペシマム現象)。混合すれば常に反応を抑制できるとした記述は誤りで、これが正答である。
令和8年度 7月試験 1級土木施工管理技士 問題A 問24
コンクリートのアルカリシリカ反応抑制対策に関する記述のうち,適当でないものはどれか。
選択肢
解説
結論 → 詳細 → 補足 の 3 層構成
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解説
結論 → 詳細 → 補足 の 3 層構成
各選択肢の解説
- ア
砕石,砕砂,砂利,砂のアルカリシリカ反応性試験は,6 か月に1 回以上の頻度で行うことが標準である。
正しい記述である。骨材の反応性は産地や採取位置で変動しうるため、アルカリシリカ反応性試験は定期的に行う必要がある。6か月に1回以上の頻度で行うことが標準とされている。
- イ
アルカリシリカ反応性試験で有害な骨材を無害な骨材と混合すると,混合割合にかかわらず常にアルカリシリカ反応を抑制することができる。
誤りである。反応性骨材は、混合割合によって膨張がむしろ大きくなるペシマム現象を示すことがある。無害な骨材と混ぜれば常に抑制できるわけではなく、混合骨材は無害でないものとして扱うのが基本である。
- ウ
アルカリシリカ反応抑制対策として,コンクリート中のアルカリ総量を抑制する場合は,コンクリート1 m³ 中に含まれるアルカリ総量を Na₂O 換算で 3.0 kg 以下にする。
正しい記述である。アルカリ総量規制による抑制対策では、コンクリート1m³中のアルカリ総量をNa₂O換算で3.0kg以下とする。これはアルカリシリカ反応抑制対策の代表的な方法の一つである。
- エ
海洋環境や凍結防止剤の影響を受ける地域で,無害でないと判定された骨材を用いる場合は,外部からのアルカリ金属イオンや水分の侵入を抑制する対策を行うとよい。
正しい記述である。海水や凍結防止剤からはナトリウムイオンなどが供給され、内部のアルカリ量を抑えても反応が進むおそれがある。表面被覆などで外部からのアルカリ金属イオンや水分の侵入を抑える対策が有効である。
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- 何が問われるか
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