原価計算の手順と各手法の定義を問う問題。
令和8年度 技術士 総合技術監理部門 学科 問3
法令基準日: 2026-04-01(この日の制度で解答)
原価計算に関する次の記述のうち,最も適切なものはどれか。
選択肢
解説
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計算の手順は費目別→部門別→製品別。標準原価は科学的・統計的に設定した原価で、個別原価計算は製造指図書別、直接原価計算は変動費のみを製品原価にする。品質原価計算の説明は正しく、正答は5。
各選択肢の解説
- (1)
製造原価の計算では,はじめに原価負担者別計算ないし製品別原価計算を行い,次いで場所別に部門別原価計算,最後に原価要素別に費目別原価計算を行う。
順序が逆になっている。製造原価の計算は、まず材料費・労務費・経費といった原価要素ごとに集計する費目別計算を行う。次に部門別計算を行い、最後に製品別計算で製品単位の原価を求める。
- (2)
標準原価計算は,製造を行う前に予定した見積原価と実際原価を比較し,差額を計算し,差額の発生原因を分析する計算である。
製造前に予定した見積原価と実際原価を比べる、という説明は見積原価計算の考え方に近い。標準原価は、財貨の消費量を科学的・統計的な調査に基づき、能率の尺度となるように決めた原価である。この点が、単なる見積とは異なる。
- (3)
総合原価計算は,特定製造指図書別に原価を計算する方法であり,受注生産型の業種やソフトウエアの受託開発などに適用される。
特定製造指図書ごとに原価を集計し、受注生産に向くのは個別原価計算である。総合原価計算は、同じ種類の製品を連続して大量に生産する場合に用いる。一定期間の総製造費用を生産量で割って単位原価を求める。
- (4)
直接原価計算は,製品に対する製造や販売等の活動上発生するあらゆる原価を算入して総原価を求める計算法である。
製造・販売などで生じるあらゆる原価を算入して総原価を求める、という説明は全部原価計算(総原価計算)のもの。直接原価計算は、変動費だけを製品原価とし、固定費は期間費用として扱う。貢献利益の把握やCVP分析に使われる。
- (5)
品質原価計算の目的は,適合品質を維持しつつ,予防原価と評価原価を合わせた品質適合コストと失敗原価である品質不適合コストの総額を最小にすることである。
正答。品質原価計算は、品質コストを予防原価・評価原価(品質適合コスト)と内部・外部の失敗原価(品質不適合コスト)に分けて考える。適合品質を保ちながら、その総額を最小にすることを目指す管理手法である。
出典:公益社団法人日本技術士会 令和8年度技術士第二次試験 総合技術監理部門 必須科目 択一式 Ⅰ-1-3(問題・正答)。解説は過去問AIの独自作成で、日本技術士会とは関係ありません。
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最終更新:
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