令和7年度 薬剤師 薬学理論問題 問149

各選択肢の解説

1

いわゆる医薬分業率とは、全患者のうち投薬が必要とされた患者への処方件数に対する院外処方箋枚数の割合である。

誤り。医薬分業率は、全処方箋枚数に対する院外処方箋枚数の割合です。「投薬が必要とされた患者への処方件数」を分母とする定義ではありません。

2

都道府県による医薬分業率の地域差は、令和元年（2019年）以降認められなくなった。

誤り。医薬分業率には、令和元年以降も都道府県による地域差があります。

3

かかりつけ薬局において薬歴管理を行うことにより、重複投薬や相互作用の有無の確認ができ、薬物療法の有効性・安全性の向上が期待される。

正しい。薬歴を一元的に管理することで、重複投薬や相互作用を確認でき、有効性・安全性の向上が期待されます。

4

西洋の医療制度が導入された明治2年（1869年）を医薬分業元年として、急速に分業が進んだ。

誤り。医薬分業元年とされるのは明治2年ではありません。一般には、院外処方箋の発行を促進する施策が進んだ昭和49年（1974年）が分業元年とされます。

5

医師は、患者に必要な医薬品を病院・診療所にある医薬品に限定されることなく処方することができる。

正しい。医薬分業により、医師は病院・診療所の在庫に限定されず、必要な医薬品を処方できます。