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過去問AI
土地家屋調査士令和7年度 秋期午前問 7計算

令和7年度 秋期 土地家屋調査士 午前 問7

測量#GNSS#セミ・ダイナミック補正
難度標準

第7 問　電子基準点Ａ及びＢを既知点とし、新点ＣにＧＮＳＳ測量機を設置して観測を行った。

電子基準点Ａの座標値は〔表1 〕のとおりであり、観測結果は〔表2 〕のとおりである。こ

の場合に、セミ・ダイナミック補正を適用した新点Ｃの元期におけるＹ座標の値として

最も近いものは、後記1 から5 までのうち、どれか。

　　　　ただし、基線解析で得た基線ベクトルに測定誤差は含まれないものとし、座標値は平

面直角座標系（平成14年国土交通省告示第9 号）における値であり、点Ａ及び点ＣのＸ座

標値及び楕円体高は同一とする。また、観測時点で使用する地殻変動補正パラメータか

ら求めた各点の補正量は〔表3 〕のとおりであり、地殻変動補正パラメータから求めたＸ

方向及び楕円体高の補正量は考慮しないものとする。

〔表1 〕

名称

元期におけるＹ座標

電子基準点Ａ

‒0.010ｍ

〔表2 〕

基線

基線ベクトルのＹ成分

Ａ→Ｃ

+20000.030ｍ

〔表3 〕

名称

地殻変動補正パラメータから求めた

Ｙ方向の補正量（元期→今期）

電子基準点Ａ

‒0.010ｍ

新点Ｃ

0.030ｍ

電子基準点Aの元期Y=−0.010m、A→C基線Y成分+20000.030m、元期→今期のY補正はA−0.010m、C+0.030mの表。
図表を拡大して表示

選択肢

解説

結論 → 詳細 の 2 層構成

展開
結論Layer 1

表3の補正量は元期→今期。

詳細Layer 2
展開

A今期Y=−0.010−0.010=−0.020m。基線A→CのY成分+20000.030mからC今期Y=20000.010m。Cの元期座標へ戻すには+0.030mを引き、19999.980m。2。

各選択肢の解説

1

19999.960ｍ

元期へのC補正とAの今期への補正を二重・逆方向に扱うと生じる値。

2

19999.980ｍ

Aの今期Y=−0.010−0.010=−0.020m。C今期Y=−0.020+20000.030=20000.010m、C元期Y=20000.010−0.030=19999.980m。

3

20000.000ｍ

Aの元期Yと基線ベクトルを直接加えた値で、両点の地殻変動差を補正していない。

4

20000.040ｍ

Aの今期Yは−0.010−0.010=−0.020m、基線を加えたCの今期Yは20000.010m。元期へ戻すときCの補正+0.030mを引くので19999.980mとなり、20000.040mとは0.060m異なる。

5

20000.060ｍ

元期→今期のCの補正量は+0.030mだから、C今期Y=20000.010mからは引いて19999.980mとする。20000.060mは正しい元期座標より0.080m大きく、補正の向きが合わない。

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解説・公式出典について

解説は学習支援用に作成したもので、試験実施機関による公式解説ではありません。 事実誤認・選択肢の取り違え・最新法令の反映漏れ等を含む可能性があるため、 重要な判断は必ずリンク先の公式資料でご確認ください。

最終更新:

公式問題PDF（問題PDF）公式正答PDF（公式解答PDF）

法務省「土地家屋調査士試験筆記試験問題・正解」原本に基づく。

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