総資本回転率は売上高2,500÷総資本3,000で計算できる。
令和8年度 中小企業診断士 財務・会計 問11(1)
難度
標準
A社の以下の資料を用いて、下記の設問に答えよ。なお、財務指標の計算では、 貸借対照表項目は期首期末平均値ではなく期末の値を用いる。 要約貸借対照表 2026 年3月31 日現在 (単位:千円) 科目 金額 科目 金額 (資産の部) (負債の部) 流動資産 1,000 流動負債 500 固定資産 固定負債 1,000 有形固定資産 800 負債合計 1,500 無形固定資産 700 (純資産の部) 投資その他の資産 500 株主資本 1,200 評価・換算差額等 300 純資産合計 1,500 資産合計 3,000 負債・純資産合計 3,000 要約損益計算書 自2025 年4月1日 至2026 年3月31 日 (単位:千円) 科目 金額 売上高 2,500 売上原価 1,000 売上総利益 1,500 販売費及び一般管理費 800 営業利益 700 営業外収益 50 営業外費用 100 経常利益 650 特別利益 20 特別損失 70 税引前当期純利益 600 法人税、住民税及び事業税 200 当期純利益 400 資料にある要約貸借対照表および要約損益計算書から計算できる財務指標とし て、最も適切なものはどれか。
選択肢
解説
結論 → 詳細 の 2 層構成
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他の選択肢との違い：
ア：利息費用の内訳が示されず、インタレスト・カバレッジ・レシオの分母を確定できない。
各選択肢の解説
- ア
インタレスト・カバレッジ・レシオ
利息費用の内訳が示されず、インタレスト・カバレッジ・レシオの分母を確定できない。
- イ
総資本回転率
総資本回転率は売上高2,500÷総資本3,000で計算できる。
- ウ
配当性向
配当額の資料がないため配当性向は計算できない。
- エ
労働分配率
人件費の資料がないため労働分配率は計算できない。
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解説・公式出典について
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一般社団法人日本中小企業診断士協会連合会・令和8年度第1次試験 B 財務・会計 問題および正解・配点
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