第二級陸上無線技術士令和8年度 7月試験法規問 8

令和8年度 7月試験第二級陸上無線技術士法規問8

難度

標準

次の記述は、空中線電力等の定義について述べたものである。電波法施行規則（第２条）の規定に照らし、内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の内には、同じ字句が入るものとする。

① 「尖頭電力」とは、通常の動作状態において、変調包絡線の最高尖頭における無線周波数１サイクルの間に送信機から空中線系の給電線に供給されるＡをいう。

② 「平均電力」とは、通常の動作中の送信機から空中線系の給電線に供給される電力であって、変調において用いられる最低周波数の周期に比較してじゅうぶん長い時間（通常、平均の電力が最大である約１０分の１秒間）にわたって平均されたものをいう。

③ 「搬送波電力」とは、Ｂにおける無線周波数１サイクルの間に送信機から空中線系の給電線に供給されるＡをいう。ただし、この定義は、パルス変調の発射には適用しない。

④ 「実効輻射電力」とは、空中線に供給される電力に、与えられた方向における空中線のＣを乗じたものをいう。

解説

結論 → 詳細の 2 層構成

展開

結論Layer 1

適合。

詳細Layer 2

展開

尖頭電力と搬送波電力はいずれも対象となる無線周波数１サイクル中の平均電力で表し、搬送波電力は変調のない状態を基準とする。また、実効輻射電力には半波長ダイポールを基準とする相対利得を用いる。

1: Ａ平均の電力　Ｂ変調のない状態　Ｃ相対利得
適合。尖頭電力と搬送波電力はいずれも対象となる無線周波数１サイクル中の平均電力で表し、搬送波電力は変調のない状態を基準とする。また、実効輻射電力には半波長ダイポールを基準とする相対利得を用いる。
2: Ａ平均の電力　Ｂ通常の動作状態　Ｃ絶対利得
不適合。Ａは整合するが、搬送波電力は変調のない状態を基準とし、実効輻射電力に用いるのは絶対利得ではなく相対利得である。
3: Ａ最大の電力　Ｂ変調のない状態　Ｃ絶対利得
不適合。搬送波電力の状態に関するＢは整合するものの、１サイクル中の量は最大値ではなく平均電力であり、Ｃも相対利得でなければならない。
4: Ａ最大の電力　Ｂ通常の動作状態　Ｃ相対利得
不適合。Ｃは整合するが、Ａを最大電力とする点及び搬送波電力を通常の動作状態で定義する点が定義と異なる。

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解説・公式出典について

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最終更新: 2026年5月5日

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